環境教育(図書)

2015/12/08

礼讃 家に学ぶ 施主に学ぶ

出版年月: 2014年12月発行・出版元: ㈱マリアパブリケーションズ分類: 図書

建築家が巡る 暮らしと風景

高知県の仁淀川上流の山奥で生まれ育った著者が、四国の豊かな自然の中で住宅設計をするうちに、いつの頃からか、「日本人の気持ちで仕事をしよう」と、心がけるようになりました。

2015/11/27

新居浜-日本<工都>の美術史と地方創生

出版年月: 2015年10月発行・出版元: 新居浜市美術館分類: 図書

新居浜市美術館開館記念として「新居浜-日本 回想の新居浜美術 1890-2015」展を開催。その成果を書籍化。

2015/11/16

2014年度事業報告書

出版年月: 2015年11月発行・出版元: 京エコロジーセンター分類: 図書

京エコロジーセンター2014年度事業報告書。

2015/10/27

国立大学法人 愛媛大学 環境報告書2015

出版年月: 2015年8月発行・出版元: 愛媛大学分類: 図書

本報告書は、本学での様々な環境配慮の取組を、環境教育・環境研究・環境活動に分けて総括し、1年間の成果としてまとめたものです。本報告書を通じて、本学の環境配慮へのアプローチについてご理解いただければ幸甚です。
〔大橋 裕一学長の諸言より一部抜粋〕

特集ページに、ESDが大きく取り上げられ、2014年開催の「ESDに関するユネスコ世界会議サブイベント My ESD for the future we want」出席に関する報告などが掲載されています。

2015/10/27

平成26年度「地方消費者グループ・フォーラム」中国・四国ブロック開催報告書

出版年月: 2015年10月発行・出版元: 中国・四国ブロック実行委員会分類: 図書

テーマ「つながりあって、地域の見守りを」

2015/09/28

気候変動監視レポート2014

出版年月: 2015年7月発行・出版元: 気象庁分類: 図書

世界と日本の気候変動および温室効果ガスとオゾン層等の状況について

2015/09/11

2014年度活動報告書〔平成26年度版〕

出版年月: 2015年8月発行・出版元: (公財)北海道環境財団/北海道地球温暖化防止活動推進センター分類: 図書

2014年度活動報告書。

2015/09/08

農作物の光害(ひかりがい)

出版年月: 2013年9月発行・出版元: 農林統計出版㈱分類: 図書

-光害の現状と新しいLED照明による防止対策-

本書を手に取り,「光害(ひかりがい)」を「こうがい」と読まれた方は,どのくらいおられるであろうか。「公害(こうがい)」とは,環境庁が環境基本法(1993年制定)により大気汚染,水質汚濁,土壌汚染,騒音,振動,悪臭,地盤沈下の典型7公害を指しており,当初,「光害」は「こうがい」と呼ばれていたが,これらと区別する意味合いから「ひかりがい」と呼ばれるようになった。

本書では,「光害」の主役である「天体観測」ではなく,脇役である「農作物の光害」にスポットを当て,光害の現状から新しい照明開発による光害の帽子までを,分かりやすく紹介する「啓発書」である。 (本書まえがきより一部抜粋)

2015/09/08

松山市で絶滅に近づいている生きものたち

出版年月: 2013年2月発行・出版元: 松山市環境部分類: 図書

-レッドデータブックまつやま2012 概要版-

松山市は、絶滅の危機に瀕している希少動植物の保護の重要性について更に理解を深めていただくため、旧北条市、旧中島町を含めた自然環境調査を行い、2002年に作成した「レッドデータブックまつやま2002」に掲載した希少種について、種の追加や希少性の評価の見直しを行い、ここに「レッドデータブックまつやま2012」として取りまとめました。

2015/09/08

平成26年度 オゾン層等の監視結果に関する年次報告書

出版年月: 平成27年8月発行・出版元: 環境省分類: 図書

本年は、「オゾン層保護に関するウィーン条約」が採択されてから30周年を迎える節目の年であり、長期にわたるデータの蓄積の下に本報告書を取りまとめています。また、本報告書では、モントリオール議定書締約会合の専門家諮問機関である科学評価パネル(SAP)及び環境影響評価パネル(EEAP)から昨年12月と本年1月にそれぞれ発表された評価報告書(アセスメントレポート:2014)に掲載された新たな知見の導入に努めております。評価報告書では、モントリオール議定書が完全に順守されれば、地球の大部分でオゾン層全量が、1980年レベルにまで回復し、その回復は中緯度帯と北極では今世紀中頃より前と予想されているところです。

引き続き、本報告書が幅広く活用されることにより、オゾン層保護及び地球温暖化防止に向けた取組が一層進められることを期待しています。   平成27年8月 環境省地球環境局