2017/03/31
地域人 第5号
出版年月: 2016年2月発行・出版元: 大正大学出版会分類: 図書
「地域人」は、地域の活性化を担う”地域人”が主役です。
政府方針である地域創生政策は、将来にわたって「活力ある日本社会」を形成していくために、地域資源を利用した多様な地域社会の形成を目指しています。そのためには、首都圏地域を含めた他地域との積極的な人的交流、情報交換などの連携を推進していくことが求められます。「地域人」は地域で活躍する多くの人々から得た、前向きで積極的な”生”の情報を新鮮なまま毎月お手元にお伝えします。
本号では新春大特集として[地方創成元年]知事が語る地方創生、その他連載や豪華連載陣による掲載などを取り上げています。（一部発行所HPより抜粋）
2017/03/31
地域人 第4号
出版年月: 2016年1月発行・出版元: 大正大学出版会分類: 図書
「地域人」は、地域の活性化を担う”地域人”が主役です。
政府方針である地域創生政策は、将来にわたって「活力ある日本社会」を形成していくために、地域資源を利用した多様な地域社会の形成を目指しています。そのためには、首都圏地域を含めた他地域との積極的な人的交流、情報交換などの連携を推進していくことが求められます。「地域人」は地域で活躍する多くの人々から得た、前向きで積極的な”生”の情報を新鮮なまま毎月お手元にお伝えします。
本号では地域特集＊23区唯一の消滅可能性都市である東京都豊島区に注目、その他連載や豪華連載陣による掲載などを取り上げています。（一部発行所HPより抜粋）
2017/02/27
地域人 第3号
出版年月: 2015年12月発行・出版元: 大正大学出版会分類: 図書
「地域人」は、地域の活性化を担う”地域人”が主役です。
政府方針である地域創生政策は、将来にわたって「活力ある日本社会」を形成していくために、地域資源を利用した多様な地域社会の形成を目指しています。そのためには、首都圏地域を含めた他地域との積極的な人的交流、情報交換などの連携を推進していくことが求められます。「地域人」は地域で活躍する多くの人々から得た、前向きで積極的な”生”の情報を新鮮なまま毎月お手元にお伝えします。
本号では「復興の町から」の完結編、地域特集では「奄美」、その他連載や豪華連載陣による掲載などを取り上げています。（一部発行所HPより抜粋）
2017/02/27
地域人 第2号
出版年月: 2015年11月発行・出版元: 大正大学出版会分類: 図書
「地域人」は、地域の活性化を担う”地域人”が主役です。
政府方針である地域創生政策は、将来にわたって「活力ある日本社会」を形成していくために、地域資源を利用した多様な地域社会の形成を目指しています。そのためには、首都圏地域を含めた他地域との積極的な人的交流、情報交換などの連携を推進していくことが求められます。「地域人」は地域で活躍する多くの人々から得た、前向きで積極的な”生”の情報を新鮮なまま毎月お手元にお伝えします。
本号では前号に引き続き、各界識者に聞く「地域創生 私の提言」や「復興の町から」第2回、地域特集では「延岡」などを取り上げています。（一部発行所HPより抜粋）
2017/02/27
地域人 第1号
出版年月: 2015年10月発行・出版元: 大正大学出版会分類: 図書
「地域人」は、地域の活性化を担う”地域人”が主役です。
政府方針である地域創生政策は、将来にわたって「活力ある日本社会」を形成していくために、地域資源を利用した多様な地域社会の形成を目指しています。そのためには、首都圏地域を含めた他地域との積極的な人的交流、情報交換などの連携を推進していくことが求められます。「地域人」は地域で活躍する多くの人々から得た、前向きで積極的な”生”の情報を新鮮なまま毎月お手元にお伝えします。また、さまざまな取り組みや先進事例を解説、論説を加え紹介していきます。ビジネスや生活に役立つことはもちろん、地域創生のテキストとしても活用していただけるような情報提供を目指します。
本号では「地域創生 私の提言」や「復興の町から」第1回、地域特集では「佐渡」などを取り上げています。（一部発行所HPより抜粋）
2017/01/31
お買いもので世界を変える
出版年月: 2016年3月発行・出版元: 株式会社 岩波書店分類: 図書
私たちは、この社会に生きる市民であると同時に、消費者でもあります。
朝起きてから夜眠るまで、眠ってからも、私たちの日常生活の一コマ一コマは、実は消費者としての行動で成り立っています。そして、多くの社会問題は、私たちの消費のありかたと密接に関係しています。
私たちが消費のありかたを変えることで、さまざまな社会問題に影響を与えることができる、ということを意味しているのではないでしょうか？こうした問題意識を背景として、日本でも二〇一二年に、「消費者教育推進法」が施行されました。この法律は、私たちに消費者教育を受ける権利があること、また「消費者市民社会」の実現を目指しています。
「消費者市民社会」とはなにか、私たちの日々の生活とどのように関係しているのかを考えるために、このブックレットを編みました。（「本書 はじめに」を参照）
2017/01/31
季刊 政策・経営研究 2014 Vol.3 特集：自然資本管理への世界の潮流と日本の動き
出版年月: 2014年7月発行・出版元: 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社分類: 図書
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは、国際自然保護連合（IUCN）日本委員会と共催し、2014年2月15、16日に大阪府立大学I-siteなんばにおいて、我が国の生物多様性保全の主流化を進める団体の連携を促す「第1回にじゅうまるプロジェクトパートナーズ会合（COP1）を開催した。本会合の一部において、国際的な自然資本、生物多様性の動きをリードされてきたジョナサン・ヒュー氏（IUCN地域理事（西欧）スコットランドワイルドライフトラスト）と、パヴァン・スクデフ氏（コンサベーションインターナショナル理事）を迎え、自然資本をテーマとした記念フォーラムを開催した。
もっとも、この「自然資本」による価値には様々なものがあるが、その中でも間接利用価値や非利用価値については、市場で取引されないことから、経済評価のために必要な価格水準や需要量に関する情報が得られにくいという課題があった。こうした背景のもと、この「自然資本」の評価について討議した「第1回にじゅうまるプロジェクトパートナーズ会合（COP1）は、極めて重要な報告であったのではないか、と自負している。
本誌においてこの会合の講演録を採録するとともに、弊社研究員などによる論考を追加した。本誌における特集が、今後の我が国の生物多様性の取り組みを主流化するにあたって、何らかの貢献ができれば幸である。
（同EDITOR’S NOTE参照）
2017/01/31
季刊 政策・経営研究 2014 Vol.1 特集：21世紀の国土・自然資源管理
出版年月: 2014年1月発行・出版元: 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社分類: 図書
生物多様性は、国際的な観点からも最も重要な環境問題の一つであると認識されつつある。しかしその一方で、生物多様性の保全と持続可能な利用の実現に向けては課題が山積している。たとえば日本において、生物多様性資源は農山漁村に偏在している。一方で、本格的な人口減少時代を迎える中で、生物多様性資源の母体となる農山漁村の維持そのものについて、今後はより踏み込んだ議論を展開せざるを得ないという現実がある。
本特集ではこれらの2つの潮流を結びつけること、つまり生物多様性が持つ資源の可能性を新たに引き出すという未来志向の戦略へ舵を切ることが、結果として農山村の再生と国土の持続可能な長期展望をも可能にするのではないかと考えた。
ただし、その実現には、法的制度に加え、経済メカニズムの活用や人材育成等、総合的なアプローチが必要となる。社内外の第一線で活躍する実務家・研究者の論文をとりまとめ、今後の議論の土台を提供する論文集を目指すこととした。
これら一連の論考が、これからの生物多様性を巡る議論において一助となれば幸いである。
（同EDITOR’S NOTE 参照）
2016/12/26
牡蠣とトランク
出版年月: 2015年6月発行・出版元: 鈴木隆一分類: 図書
牡蠣(かき)の友情
話は50年前にさかのぼる──
フランスの牡蠣(かき)にウィルス性の病気が発生、フランス料理には欠くことができない牡蠣が絶滅の危機に瀕した。これを伝え聞いた漁師たちは「よし、宮城ダネ（牡蠣の種苗）を送って助けよう」と立ち上がった。
東日本大震災で牡蠣養殖のイカダが全滅したことを知ったフランスでは「今こそ恩返し！」とばかりに料理人組合が音頭をとって支援にのり出した。
フランス料理界の大御所アラン・デュカスらのよびかけに、日頃から環境問題に熱心なルイ・ヴィトンも支援に加わった。
本書は、大震災・大津波の貴重な証言記録であるとともに、牡蠣の友情がはぐくんだ絆が、いまいっそう力強く日仏を結びつけた感動の物語でもある。
2016/11/28
SDGsと開発教育～持続可能な開発目標のための学び
出版年月: 2016年8月発行・出版元: 学文社分類: 図書
本書は、開発教育とは何か、開発理論・国際協力、人類共通の課題、開発の対象と担い手、の４部で構成されており、関心のある項目ごとに理解を進めることが可能。開発教育の実践（モジュール）は元来、世界各国の参加型学習の理念や手法を採りいれながら発展してきてものであり、日本の教育分野で近年推奨されているアクティブ・ラーニングに即応可能である。その観点からも、各章末に掲げている「本章を深めるための課題」は、授業や市民活動などでの学びあいに役立つ問いが設定されている。
