環境省が、Green Blue Education Forum 2024の開催及び プレゼンテーション動画の募集開始についてお知らせ
Green Blue Education Forum 2024 は、Green Blue Education Forum実行委員会が主催、環境省が共催するフォーラムです。本フォーラムでは、若年層を対象に「守り残したい環境、創りたい未来」をテーマとする、優れた提案(動画)を選考し、表彰するとともに、国内外の活動報告やパネルディスカッションを開催します。令和6年8月1日(木)から動画の応募受付が開始されておりますので、お知らせします。[環境省ホームページ 報道発表資料より]
【はじめに(趣旨)】
持続可能な社会の実現のためには、あらゆる場でSDGsの視点を踏まえた環境教育やESD(持続可能な開発のための教育)を推進することが求められており、特に、様々な体験活動に加え、様々な主体との対話と協働を通じた学び、ICTを活用した学びが重要です。
本フォーラムでは、「体験の機会の場」研究機構※を中心とするGreen Blue Education Forum実行委員会と共に、若い世代が考え実現したいアイデアや実践しているSDGs活動について、発表の機会を提供し、地域社会を築くリーダー発掘のため、優れたプレゼンターを表彰するとともに、フォーラムに登壇した発表者と国内外の参加者が同じ空間で共に感じ、学び、考え、多くの人々を巻き込み、新たな卓越した取組を創発することを目的として開催します。
※「体験の機会の場」研究機構について
都道府県知事等から「体験の機会の場」の認定を受けた事業者が、民間の立場から、体験プログラム等の更なる充実を図るために設立した任意団体で16団体が加盟。令和4年10月、環境省と環境教育等促進法に基づく「体験の機会の場」の充実・拡大に関する協定を締結している。
【フォーラムの概要】
・主催:Green Blue Education Forum実行委員会(「体験の機会の場」研究機構内)
・共催:環境省
・後援:文部科学省、京都府、京都市
・日時:令和6年11月2日(土)10:00~16:00
・場所:京都府立京都学・歴彩館 1F 大ホール(京都市左京区下鴨半木町1-29)
・概要:プレゼンコンクールの発表・審査、表彰、国内外の活動報告、パネルディスカッション など(予定)
・詳細:公式ウェブサイトを御参照ください。
・https://gb-ef.org/
【プレゼンコンクールの概要】
・募集期間:令和6年8月1日(木)~同年9月30日(月)まで
・募集対象:日本在住の小学生から大学生(25歳以下)
※個人、チーム(団体)のいずれの応募も可。
・募集内容:学校での授業や課外活動のほか、地域活動やその他「体験活動」等を通じて感じたことから、「守り残したい環境、創りたい未来」について考え、自分たちが思う環境の魅力、守り残していく上での課題、守り残すために自分たちが実践できる方策などに関するプレゼンテーションを3分以内の動画にまとめて、提出していただきます。
・応募方法:WEB上(LINE、Dropbox、YouTube等)に動画をアップロードし、エントリーフォームに必要事項を記入の上、Green Blue Education Forum 実行委員会宛に応募をお願いします。
https://gb-ef.org/entry/
・選考審査:応募のあった個人又はチーム(以下「応募者」という。)について、応募動画とエントリーシートをもって、第一次審査を行った上で、審査を通過した応募者について、最終審査を行います。
[第一次審査]
応募動画とエントリーシートによる選考審査を行います。第一次審査通過の応募者は、令和6年10月上旬にWEBで発表予定です。
[最終審査(フォーラム当日)]
会場において、第一次審査を通過した応募者による5分のプレゼンテーション審査を行います。最終審査員の審査により、受賞者を決定し、表彰式を開催します。
[賞の種類]
環境大臣賞
特別協賛企業賞 ほか予定
[審査基準]
テーマの斬新性、提案内容の独創性、伝わる表現力、全体の構成力、巻き込む共感性の視点で評価します。
【本フォーラムに関してのお問合せ】
○Green Blue Education Forum 実行委員会
(石坂産業株式会社内「体験の機会の場」研究機構事務局)
TEL:049-259-5800
Mail:info◎esd-place.org(メールの際は、◎を@にご変更ください。)
URL:https://gb-ef.org/
【詳細】
環境省ホームページ>報道・広報>報道発表一覧>Green Blue Education Forum 2024の開催及び プレゼンテーション動画の募集開始について
https://www.env.go.jp/press/press_03515.html